ブログ：陰謀論が真実に！①

全米で100万部突破の大ベストセラーとなった
「人類を裏切った男」（経営科学出版）は
製薬企業と政府の癒着の実体、
ワクチンビジネスの隠蔽工作のすべてが
詳細に書かれた本です。

著者はトランプ大統領に
米国の健康福祉省（日本で言う厚労省）の
トップに指名された
ロバート・F・ケネディ・ジュニアです。

翻訳本も出ていますが、
上中下と3巻に分れており、
値段も合計で1万円以上と高額です

その後、RFKジュニアは
「パンデミック13のひみつ」
（経営科学出版）も書いており、
こちらはとても読みやすく
手頃な本になっています。

その中で、
当時は陰謀論だと言われていたことが
その後の多くの研究により
事実であることがわかってきたことについて
たくさんあります。

著者はそのうちの9項目を挙げ、
それらが誤情報やデマではなく
科学的根拠に基づいた事実であったことを
述べています。

今回はその9項目について
紹介させていただきます。

①マスクは効果がなく危険である

コロナ以前は、
一般のマスクはウイルスから
自分を守る予防効果はないことが
多くの研究論文で明らかになっていました。

そのため、コロナが流行し始めても、
当初はWHOもマスクの予防効果には
否定的でしたし、
厚労省ですら当初は手洗いやうがい、
咳エチケットは必要と言っていましたが、
マスクの着用に関しては
触れていませんでした。

ところが、マスクが大好きな日本人の、
コロナによる死者が
極端に少ないことが注目され、
その後、後出しじゃんけんのような形で、
信頼性の低い論文がいくつか出て以来、
世界中でマスクが推奨されるように
なりました。

ところが、その後の100件以上にのぼる
調査や研究により
やはりマスクはウイルスの拡散防止には
効果がないということが
明らかになりました。

例えば2022年4月に、
欧州35ヶ国におけるマスク着用状況を
広範に調査した結果では、
感染や死亡を防ぐ効果がないこという
結論に至っています。

また、マスクを義務化した学区と
義務化しなかった学区とで、
子供たちの感染率に全く差がなかったという
研究も行なわれています。

マスクに予防効果がないことは
日本や香港のように
ほぼすべての人が
マスクをしているにもかかわらず、
世界最悪の感染者数を出したという
事実からも十分に理解できます。

逆に、マスクは身体的、
精神的な健康被害や発達の遅れを
引き起こす可能性があるということが
60件以上の研究で
示唆されるようになりました。

ある研究では、
イギリス人の肺組織から
微細なプラスチック粒子で
一杯になっていることが判明し、
これは2年間のマスクの義務化が原因と
考えられています。

コロナ対応で大きな影響力を持っていた
CDC（アメリカ疾病予防管理センター）も、
今では布マスクの義務化は科学的に
ほとんど意味がなかったことを
ひっそりと認めています。

日本も今なお過剰なマスクの着用を
続けている人が多く見受けられますが、
将来的な肺疾患の増加が心配されます。

②ソーシャルディスタンスには
科学的根拠がなかった

日本の厚労省に当たる米国保健福祉省の
配下の政府機関である
FDA（米国食品医薬品局）の
前長官であるスコット・ゴットリーブ博士は
コロナ感染予防のためにFDAが広めた
ソーシャルディスタンスには、
論理性も科学的根拠もないことを
公に発表しました。

それを受けてCDCも、
ソーシャルディスタンスの指針を
廃止しています。

日本でも通勤電車内では
ギュウギュウ詰めの状態が黙認される一方で、
店頭で並ぶ時には
一定間隔を空けるというルールを守り
きちっと並んでいる姿を見て
私はいつも滑稽に思っていました。

③学校閉鎖は科学的な根拠に
基づくものではなかった

元CDC長官ロバート・レッドフィールドも
CDCが推奨した学校閉鎖には
科学的な根拠はなかったということを
認めています。

さらに、学校閉鎖は子供たちに
多大な悪影響を及ぼしたことも
わかっています。

著名な教育研究団体NWEAは、
2020年の比較的短い2ヶ月の
ロックダウンでさえ、
生徒たちが学校に戻る際、
読解力の学習成果は通常の年と比べ
70％しか向上せず、
数学の学習成果は50％以下であり、
学年によっては通常に比べて
1年以上近く遅れる可能性が
あると報告しています。

さらに学校閉鎖は学力低下だけではなく
懸念すべき精神的な被害も引き起こすことが
多くの研究で明らかになっています。

世界各国が実施したコロナ対策の
有効性を調査した英国の慈善団体
コラテラル・グローバルは
次のような報告をしています。

イギリスの子供や青少年の
10人中8人が不安、孤独、
ストレスの増加に悩み、
そのうちの6人に1人が
「重大な精神的問題」を訴えている。

また、若者の8割が
心の健康状態の悪化を訴え、
地域の公共保健機関では
自傷行為や摂食障害が激増し、
チック症の子供も爆発的に増え、
抗うつ剤を処方される子供の数が
記録的に増加しました。

こうしたネガティブな感情の強さは、
休校期間の長さと関連しているのです。
（続く）