ブログ:ワクチンの義務化に反対!

前回のブログでもおわかりのように、
私たちは知らず知らずのうちに
一部の人たちの思惑通りに
動かされている側面があります。

これは個人のみならず、
政府や国家のレベルでも同じです。

今、私が一番懸念しているのが
ワクチンの義務化です。

ワクチンはあくまでも任意であり、
義務化されるようなことはないと
思われるかもしれませんが、
実はその懸念があるのです。

それについて林千勝著、
「プランデミックの衝撃WHOの大罪」
(徳間書店)を参考にしながら
簡単にお話します。

まず、このことを理解していただくには
WHO(世界保健機関)が目指している
「パンデミック協定(条約)」について
知る必要があります。

これは、パンデミックの予防や備え、
対応に関する国際的な約束を
決めるというものです。

もしパンデミック協定が成立すると
WHOが巨大な権限を
持つことになると言われています。

それにより、
以下のような事態になることが
心配されています。

WHOの勧告に法的拘束力を持たせる、
WHOがワクチンの割り当て計画を立案する、
ワクチン接種証明、感染者の隔離と治療、
接触者の追跡、移動の制限などを
各国に義務づける権限を持つ、
偽情報と称して事実上の言論統制をする、
といったことです。

これらの重大な事柄が、
日本の国会で議論されることなく、
国際機関の密室において
一部の人間のみで
検討されていること自体が
大きな問題です。

このように各国政府を介さず、
広範で強力な権限を
WHO事務局長に持たせることで
直接、世界統治ができる
全体主義的な仕組みを作ろうというのが
パンデミック協定の狙いです。

もちろん、それに反対する人々もおり、
欧米の有志議員や各国の有志医師たちが、
果敢に反対運動をしています。

その先頭に立っているのが、
暗殺されたケネディ元大統領の甥の
ロバート・F・ケネディ・ジュニアであり、
今回、トランプ大統領が
健康福祉省長官に指名した人です。

健康福祉省とは日本で言うところの
厚労省ですから、
アメリカの健康や保健にかかわる
すべてを統括する部署のトップに
指名されたということです。

実際には議会で承認されるか否かは
まだ定かではありませんが、
もし彼がトップに立ったならば、
政府と製薬企業との癒着による
ワクチンビジネスの実体を
公にすると言っていますので、
私は大いに期待しています。

何度も言うように
WHOはワクチンビジネスと
強い結びつきがあるビル・ゲイツ関連の
団体が最も多くのお金を出資しており、
実質上、彼の望む方向に
動いていると言っても過言ではありません。

現在のWHOのテドロス事務局長も
ビル・ゲイツのかつての部下ですし、
当然、彼の思いに従うことになります。

また、1月6日のブログ、
「新年早々、怒っています!!」でも
書いたように、
WHOの議決の取り方は
ルール無視でとてもいい加減です。

そのため、
ビル・ゲイツをはじめとする
グローバルなワクチンビジネスを
推進しようとしている人たちが、
自分らの都合のよいように
物事を決めることができてしまうのです。

だからこそ、いい加減な決議により
パンデミック条約も成立してしまうのではと
心配しているのです。

しかし、日本政府はWHOには従順です。
それどころか、日本は「ゲイツ財団」の
支配下に置かれている可能性すらあります。

それは、前厚労大臣の武見敬三氏は
自らが委員長を務め、
日本政府・自民党の政策を作っている
「グローバルヘルスと人間の安全保障」の
運営委員会の主たる活動資金源が
ゲイツ財団だと明言していることからも
察しがつきます。

当然、日本はWHOの方針を
全面的に支持することになります。

つまり、WHOが推し進めようとしている
緊急時のワクチン接種の義務化にも
大いに賛成しているということです。

コロナ渦のときも、
ワクチンは義務や強制ではないと
言っておきながら、
結局、半強制的な対応が
全国で取られていました。

これがさらにレベルアップし、
ワクチン接種の義務化ということになったら
いったい日本はどうなるのでしょうか。

戦争をビジネスにしている
「軍産複合体」ならぬ
ワクチンビジネスの
「医産複合体」を政府は積極的に
推し進めようとしているのです。

実際、mRNAワクチンは
新型コロナのみならず
インフルエンザワクチンや帯状疱疹、
ノロウイルスでも開発が進められています。

さらに驚くことには、
がん治療を目的とした
mRNAワクチンも開発中です。

今年の4月から通常の風邪が
新型コロナ感染症と同様の「5類」に
「こっそり」と分類されました。

これも将来的には風邪予防のために
mRNAワクチンを打ちましょうという話を
進めるための布石だと思われます。

今後、日本がワクチンビジネスに飲込まれ
多くの被害者が出てくるのではと
本気で心配しています。

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