ブログ：新年早々、怒っています！！

いやいや、新年早々から
とんでもない動画を観てしまい、
怒りがフツフツとわき上がってきました！

何かと言うと、
WHO（国際保健機関）という
公衆衛生に関する情報を
世界に発信している国際機関が
規約を守らず、あまりにもいい加減で
かつ詐欺的とも言えるやり方で
ものごとを決めてしまっている様子が
映し出されている動画です。
（動画はこのブログの最後にあります）

WHOはパンデミック宣言をしたり、
ワクチン接種をはじめとする
世界的な取り決めについての
提唱などをしている国際機関です。

日本では絶対的な存在として
受け止められている傾向がありますが、
世界中では、反WHOの運動が活発で、
実際、WCHという新しい組織も立ち上がり
世界的な広がりを見せています。
（日本WCHもあります）

WHOの財源は加盟国の拠出と
任意拠出でまかなわれています。

国別ではアメリカが
最も多くのお金を拠出していますが、
実はそれ以上に
お金を出している団体があります。

それが、
ビルゲイツ関連のワクチン財団です。

そんなこともあり
WHOは以前から
ワクチンビジネスの利権にからむ
企業との癒着が大きな問題になっています。

とにかくWHOの決定には
その背後にワクチン企業の存在があり、
なんとか全世界的にもっとワクチンを
普及させたいという思惑が
見え隠れしています。

ここには公正さや
科学的根拠に基づいた対策など
ありません。

そのことはコロナ対策や
ワクチンの問題を見ても明らかです。

その理由だけではありませんが、
トランプは大統領に就任早々に
WHOから離脱すると明言しています。

話を動画に戻します。

昨年の6月1日のWHO総会で
「改定国際保健規則（IHR）」の
決議案が承認されました。

もちろんこの改定は、
ワクチンビジネスを進める上で
都合のよいものになっていることは
言うまでもありません。

今回私が怒りを感じたのは、
議決の仕方です。

どんな会議でも
審議や議決をするさいに必要な定足数が
規約で決められており、
それを満たさない場合は無効になります。

まともな組織であれば当然であり、
通常の学会やNPO法人である
ホリスティック医学協会でも
そうしていました。

ところが国際機関である
WHOはそれを堂々と無視するのです。

WHO総会の本会議ルールでは
審議や議決では定足数は2分の1以上の
国の参加が必要となっています。

WHOに加盟している国は177カ国です。
ところがこの総会には2分の1どころか
3分の1の出席もありませんでした。
（動画をみれば一目瞭然です）

通常、
定足数を満たしているかを確認するために
参加者の数を数えます。

しかしWHOでは敢えてそれをしません。

さらに審議も議決もなく、
「異議はありませんか方式」
（コンセンサス方式）で、
決議案は可決されてしまったのです。

決定後、コスタリカは反対を表明、
「この改定案との関係を断つ」と発言、
スロバキアは改定案を拒絶、
イランとロシアは
「拒絶または保留」の意向を表明、
アルゼンチンは
「主権無視」の決定を嘆きました。

結局、賛成表明は37カ国にとどまりましたが
日本は賛辞を呈するとともに
全面的な賛同の意を伝えていました。

国際的に重要な決め事が
こんないい加減な方法で決められて
よいものかと、
私は強い怒りを感じました。

ところが、これがどうも
WHOの慣行のようなのです。

あえて定足数は数えないのが慣行、
つまりルールを破るのが当然というのが
WHOという組織なのです。

実は定足数については
2022年5月28日に行なわれた会合でも
問題化されています。

当時183の加盟国が
投票権を持っていましたが
参加したのは88カ国、48％のみでした。

さらに賛成を表明したのは58カ国であり
全体の約3割しかありませんでした。

この事態に対して
中国とサウジアラビアの代表は
事務局に出席加盟国の数が
定足数を満たしているかを確認したかを
たずねました。

すると法律顧問は、
「WHOは慣行として、
投票前に定足数を数えることはしないが、
定足数の確認はどの加盟国からでも
要求はできます」と答えています。

そのためサウジアラビアが
今数えればいいのではと提案すると、
「採決がすんでいるので
数えることはしない」と主張し、
結局、議長はその場で、
定足数を確認せずにすませました。

このようにルールを無視し、
WHOに賛成する参加国が中心となり
ものごとが決められていくのです。

世界に影響を及ぼす重大な決め事も、
こんなやり方で決ってしまって
よいのでしょうか。

こんないい加減で詐欺的な議決で
ワクチンの強制接種を正当化しかねない
「パンデミック条約」も
来年、可決されてしまったら
どうなるのでしょうか。

アメリカにならって、
日本もさっさとWHOから
脱退してもらいたいものですが、
どうも日本は
WHOの飼い犬に成り下がって
しまっているようなので
それはなかなか難しそうです。

第8回超党派議連の会合で
上記のことを厚労省に問いただしたところ
あれこれ言い逃れするばかりで、
まともに答えることはしませんでした。

この様子もWHO総会の
いい加減な議決と一緒に見られるので
ぜひ一度、以下の動画を見てもらいたいと思います。

こんな厚労省の対応を見ていると、
日本国民の健康を
本当に考えているのだろうかと
甚だ疑問になってきます。

なおこの件に関しては
林千勝著、
「プランデミックの衝撃WHOの大罪」
（徳間書店）にも書いてあります。