ブログ：抗がん剤は効かない！？

抗がん剤はいろいろな副作用がありながらも
現在のがん治療において
なくてはならない薬だと言えます。

もちろん、膨大な基礎研究や臨床研究を経て
最終的に国が認可したわけですから、
科学的根拠（エビデンス）もある
信頼性の高い治療法だと言えます。

ところが今年の5月に
衝撃的な論文が出されました。

新規に承認された抗がん剤の6割以上が
利益が極めて少ない（22％）か、
有効性が認められない（41％）というのです。

つまり有効性もなく、
副作用で苦しむだけの抗がん剤に
多くの患者さんは高額のお金を支払って
治療を受けているということです。

詳細については省略しますが、
なぜ、有効性のない抗がん剤が世に出て
医者が普通に使うことができるのか
簡単に説明します。

がんは命にかかわる病気なので、
患者さんからすれば、
一時も早く効果が期待される抗がん剤を
使いたいと思うものです。

ところが通常は薬の開発には
10年以上の歳月がかかり、
薬が開発されても、
その有効性を示し承認されるまで
さらに数年の年月がかかります。

これをもう少し早く承認するために
「条件付き販売承認」という
方法があります。

これは生存期間の延長という
最終的な有効性が示されていなくても
その可能性を示唆するデータがあれば
先に承認してしまい、
市販後の調査で
最終的な結論を出すという方法です。

承認後にさらなる研究を実施することが
義務づけられており、
その結果によっては標準的な承認または
不承認に変更になります。

この際の有効性は、
生存期間の延長の証明の代わりに
他の指標を代用することが
認められています。

代用とされる指標は
腫瘍が縮小している期間（奏効率）や
再発するまでの期間であり、
これらの延長が認められれば、
生存期間も延びるだろうという仮定のもと、
有効性の指標として採用されています。

ところが実際には、
腫瘍が縮小している期間や
再発するまでの期間が延長しても
生存期間とはあまり関係がないことが
わかっています。

また製薬会社には、
このような形で承認された抗がん剤に対して
生存期間の延長を証明する臨床試験を
義務づけていないという問題点も
指摘されています。

実際、2008年から2112年までの間で、
米国食品医薬品局（ＦＤＡ）によって
代用された指標を使って承認された
36の抗がん剤のうち、
生存期間の延長を示せたのは
5つだけでした。

つまり全体の86％の抗がん剤は
生存期間の延長は認められなかったのです。

さらに、
生存期間の延長が認められたとしても
それが患者さんにとって
必ずしも有益だとは限りません。

例えば生存期間が
12ヶ月から14ヶ月に延びたとしても
強い副作用を伴い、
生活の質著しく低下させるようでは
意味があるとは言えないからです。

実際、固形腫瘍に使用されている
71の抗がん剤による生存期間の延長は
わずか2.1ヶ月だったいう報告もあります。

はたしてこの生存期間の延長は
患者さんにとって意味のあるものだったと
言えるのでしょうか。

そう考えると、有効性がなく、
ただ副作用で苦しむ患者さんを
生み出すだけの抗がん剤を世に出すことは
甚だ問題だと思うのです。

また、抗がん剤治療にかかる経費は
薬の種類にもよりますが
年間100万円以上です。

もちろん、1割負担であれば10万ですが、
残りの90万円は国民の税金で
まかなわれることになります。

一方、
抗がん剤の新薬を世の中に出すまでに
研究開発費として2000億円以上が
かかっていると言われています。

だからメーカー側は、
新薬の値段が高いのは当然だと言います。

ただし、ある調査によると、
研究開発の費用よりも
実は販売促進に費やす費用の方が多いと
言われています。

つまり、高額な新薬の代金には、
製薬企業の膨大な宣伝費や販売促進費用が
上乗せされているのです。

さらに、
有効性に疑問のある抗がん剤であっても、
高額のお金が支払われるため、
製薬企業は開発にかけた経費を
十分に回収できます。

製薬企業は利益を得るために、
有効性のない抗がん剤を開発し、
できるだけ多く売りさばこうとします。

そんな抗がん剤だということを
知っていながら
まあまあそこは大目に見ましょうと言って
認可してしまう国も国です。

当然、厚労省と製薬会社、医者は
「お金」という共通項でつながっており、
Win-Winの関係にあります。

バカを見るのは、
抗がん剤の有効性を信じて使っている
患者さんということになります。

製薬企業を儲けさせるために、
患者さんを苦しめるという現実を見ると、
今の医療システムの欠陥を
痛感せずにはおれません。

いったい何のための抗がん剤なのか、
そんな抗がん剤をなぜ国は認可するのか、
製薬会社はどれほど儲けているのか、
国は製薬会社とつながっているのか等々、
様々な疑問を抱かせる論文でした。